ライフプラン相談および資産形成・資産運用相談では、         金融商品の勧誘・販売行為はいたしません。

賢い株式投資法と投信の選び方

 

 

 

■投信購入や株式投資を考えられている方!

 

これから投資信託の購入や株式投資を考えられている方、あるいはすでに投資をされているが思うようにいかず困っている方のご相談に応じてまいります。



私の投資スタイルはトレーディング的な 短期投資ではなく中・長期投資を基本原則としてますので中・長期投資をご希望されるお客様にふさわしいと思います。

 

 

■ご相談の進め方


[初回面談] 

下記のような内容を中心とした手順です。

 

1.お客様のライフスタイルや投資の現況

お客様の将来の夢、家計の状況、株式投資や投資信託購入の現状、期待リターンと耐えられるリスク等を聞かせていただきます。 


2.証券投資を始めるに際して知っておくべきことのご説明:


証券投資で注意すべき点として下記をご説明します。


・リターンとリスクはトレードオフの関係で、証券はローリスク・ローリターン、 
  ミドルリスク・ミドルリターン、ハイリスク・ハイリターンの3パターンに分類される
  〜株式・株式投信はハイリスク・ハイ・リターン型
・リスク軽減のやり方。
主要な投資指標についての解説。


これらの内容の1部は「マネーの達人」(お金に関するブログ型メディア)にも掲載されております。

 

3. 投資信託の次の3つの分類

 リスクとリターンの関係で次のように大別いたします。

@    元本安定型(ローリスク・ローリターンタイプ)

  元本が保証されているかほぼ確実に返還され、また利子も安定している投資信託。

  私の目途として利回りは1%未満を想定しております。

A    バランス型(ミドルリスク・ミドルリターンタイプ)

  もっとも多いタイプの投資信託で通常は安定資産と積極資産の両方に投資して

  おります。

  利回りは1%〜4%未満を想定しております。

 B    積極型(ハイリスク・ハイリターンタイプ)

  株式や外貨建て商品のような積極資産が中心で、できるだけ高いリターンを

  目指します。

  利回りは4%以上を想定しております。

 

4.お客様に適した投資方法:

お客様のライフスタイルや家計の状況から判断して、もっともふさわしいと思われる

投資信託のタイプや株式投資スタイルについての基本的考えをお伝えします。

 

 

[2回目以降の面談] 

初回面談の情報をもとにして、具体的な相談のステップに進みます。

 

<最適な投資信託の選び方>または<賢い株式投資のやり方>

 の2つのコースに分けて,ご相談を進めてまいります。

 

<最適な投資信託の選び方>

 

(1)元本安定型、バランス型、積極型のどのタイプの投資信託がふさわしいか

   決めます。

 

(2)次のような基準に従って具体的な投信を選びべきだと考えます。

  • 販売手数料や信託報酬といったコストが過大でない投信を優先します。
  • 償還期限の長い投信が望ましい
  • 設定後の経過年数、投信の規模、過去の運用成果についても考慮します。
  • 仕組みが複雑でよくわからない投信には手をださない
  • 公表されている外部の情報機関の評価も参考にする。

 

(3)コスト軽減を優先する場合はインデックスファンドやETFがふさわしい。

  ・ 国内型、外国型、全世界対象型とそれぞれの方のニーズに合わせてさまざまです。

  ・指数に連動しているのでわかりやすいという利点があります。

  ・インデックスファンドの場合には、ドルコスト平均法という時間分散の手法が容易

   なのでマーケットの変動を軽減できるというメリットもあります。

 

(4)時間の経過とともに適切なリバランスを実行してまいります。

 

 

<賢い株式投資のやり方>

 次のような内容を学んでいただきます。

(1)銘柄選別法。

(2)日経新聞、会社四季報、インターネット等からの公表

 された外部情報の活用の仕方

(3)株価に影響を与える大きな要因や外人投資家の動向

(4)株式の買いシグナルや売りシグナルの見つけ方

(5)今まで学んだ知識に基づいて自分で銘柄を選んでいただき、それについて私が

 アドバイス していく実践的な銘柄発掘のやり方

   

おそらくこれらの内容をマスターすることにより「賢い株式投資のやり方」について

理解していただけると確信しております。

 

 

[フォローアッププラン]  

 

ご希望によっては今後も面談あるいはメールによるフォローアップのサービスを継続する契約もお受けしております。

 

注:金融商品の価値判断や個別商品に関する助言・勧誘は行っておりません

 

 

 

 

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